【初心者必見】日本株価指数～日経平均(日経225)って何？

今回は日本株価指数である、日経平均（日経225)についての説明です。

日本の代表する株価指数は、
・日経平均
・TOPIX
の2つがあるね。

そう。
今回は、その中で日経平均についてとなります。
近いうちにTOPIXについてもまとめます。
アメリカの代表的な指数は、NYダウでこちらの記事にまとめています。

①日経平均とは？
②株価
③インデックス投資
の順番に説明していきます。

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よく耳にする日経平均の基礎知識
株価推移
日経平均に連動したETF・投資信託
日経平均ヒートマップ
まとめ

よく耳にする日経平均の基礎知識

日経225とも呼ばれますが、日本経済新聞社が東証1部に上場する企業の中から業種等のバランスを考慮して選んだ、日本を代表する225社の平均株価です。

【日本証券取引所MAP】

日本証券取引所は、ほとんどの銘柄が東京証券取引所に上場しています。
その中で、最も会社規模が大きく厳選されたものが「東証一部」であり、その中から225社をバランスを考慮して選ばれたものが、日経平均（日経225)となります。

【その他の東京証券取引所についての豆知識】

市場第一部・市場第二部
市場第一部・市場第二部は、国内外を代表する大企業・中堅企業が上場する日本の中心的な株式市場です。特に、市場第一部は海外投資家が着目する国際的な市場として、市場の規模や流動性においても世界のトップクラスの市場です。なお、市場第一部及び市場第二部を総称して「本則市場」といいます。

マザーズ
マザーズは、近い将来の市場第一部へのステップアップを視野に入れた成長企業向けの市場です。そのため、申請会社には「高い成長可能性」を求めています。申請会社が高い成長可能性を有しているか否かについては、主幹事証券会社がビジネスモデルや事業環境などを基に評価・判断します。多くの成長企業に資金調達の場を提供するという観点から、その上場対象とする企業について、規模や業種などによる制限を設けていません。マザーズ上場後、多くの企業が市場第一部にステップアップしています。

JASDAQ
JASDAQは、1．信頼性、2．革新性、3．地域・国際性という3つのコンセプトを掲げる市場です。また、一定の事業規模と実績を有する成長企業を対象とした「スタンダード」、特色ある技術やビジネスモデルを有し、より将来の成長可能性に富んだ企業群を対象とした「グロース」という2つの異なる内訳区分を設けています。

TOKYO PRO Market
TOKYO PRO Marketは、2008年の金融商品取引法改正により導入された「プロ向け市場制度」に基づき設立された市場です。市場において直接売買が行えるのは、特定投資家（いわゆる「プロ投資家」）及び非居住者に限られます。TOKYO PRO Marketでは、取引所から認定を受けたJ-Adviserが、取引所に代わって企業の上場審査や上場後のサポートを実施します。

日経平均225社の構成セクター

年に1回（原則として10月初め）の定期見直しにより、入れ替えられます。
定期見直しでは、市場流動性と、セクター（技術、金融、消費、素材、資本財・その他、運輸・公共の6つの分類）間のバランスを考慮しています。
【2021/6/6現在】

技術	48.29%
金融	1.97%
消費	24.21%
素材	13.50%
資本財・その他	9.84%
運輸・公共	2.19%

約半数が「技術」セクターということが分かります。つまり、日経平均はモノづくりに重点を置いた指数となっているということです。

日経平均225社のTOP20

データは2021年6月6日現在のものです。

【時価総額順】

順位	コード	名称	株価(円)	発行済み株式数	時価総額（百万円）
1	7203	トヨタ自動車	9,949	3,262,997,492	32,463,562
2	9984	ソフトバンクグループ	8,102	1,722,953,730	13,959,371
3	6758	ソニーグループ	10,920	1,261,058,781	13,770,762
4	6861	キーエンス	54,300	243,207,684	13,206,177
5	9432	日本電信電話	2,912	3,900,788,940	11,359,097
6	6098	リクルートホールディングス	5,610	1,695,960,030	9,514,336
7	9983	ファーストリテイリング	85,100	106,073,656	9,026,868
8	7974	任天堂	67,760	131,669,000	8,921,891
9	8306	三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	636.4	13,581,995,120	8,643,582
10	9433	ＫＤＤＩ	3,686	2,304,179,550	8,493,206
11	4063	信越化学工業	19,455	416,662,793	8,106,175
12	8035	東京エレクトロン	48,450	157,210,911	7,616,869
13	6594	日本電産	12,630	596,284,468	7,531,073
14	4519	中外製薬	4,179	1,679,057,667	7,016,782
15	9434	ソフトバンク	1,426.50	4,787,145,170	6,828,863
16	7267	ホンダ	3,627	1,811,428,430	6,570,051
17	6902	デンソー	7,918	787,944,951	6,238,948
18	6367	ダイキン工業	21,250	293,113,973	6,228,672
19	4661	オリエンタルランド	17,030	363,690,160	6,193,643
20	6501	日立製作所	6,063	967,885,277	5,868,288

【日経平均寄与度順】

	コード	企業名	株価(円)	みなし値	構成率
1	9983	ファーストリテイリング	85,100	85,100	10.59%
2	9984	ソフトバンクグループ	8,102	48,612	6.05%
3	8035	東京エレクトロン	48,450	48,450	6.03%
4	6954	ファナック	25,800	25,800	3.21%
5	9433	ＫＤＤＩ	3,686	22,116	2.75%
6	6367	ダイキン工業	21,250	21,250	2.64%
7	6857	アドバンテスト	10,320	20,640	2.57%
8	4063	信越化学工業	19,455	19,455	2.42%
9	2413	エムスリー	7,030	16,872	2.10%
10	6098	リクルートホールディングス	5,610	16,829	2.09%
11	4543	テルモ	4,192	16,768	2.09%
12	6762	ＴＤＫ	14,090	14,090	1.75%
13	6971	京セラ	6,794	13,588	1.69%
14	4519	中外製薬	4,179	12,536	1.56%
15	6758	ソニー	10,920	10,920	1.36%
16	7203	トヨタ自動車	9,949	9,949	1.24%
17	4503	アステラス製薬	1,888	9,440	1.17%
18	7733	オリンパス	2,268	9,072	1.13%
19	6988	日東電工	8,660	8,660	1.08%
20	9613	ＮＴＴデータ	1,724	8,620	1.07%

ここで、「時価総額」と「寄与度」と分けている理由は、日経平均は「株価の平均」であり、時価総額で表されるものでは無いということです。
日本で一番時価総額が高い銘柄は、「トヨタ自動車」ですが、寄与度で言うと、16位となります。
これはなぜか？を下記にて解説します。

日経平均算出方法

●基本的な概念
　日経平均＝225社すべての株価総和÷225

●実際は、
　日経平均＝みなし額面換算した225社すべての株価総和÷除数

です。除数とは、株式分割・併合や銘柄入れ替えなどを考慮して修正されたものです。
また、みなし額面換算とは、「株価」×５０円÷「みなし値」で求められます。
詳細はこちら。
正直、文面読んでもすんなりとは入ってこないです。
みなし値と除数は、下記サイトに載っているので、参考までに。

みなし値は、こちらのサイトに一覧載っています。
除数は、こちらのサイトに載っています。

日経平均は、株価平均なので、株価が高い銘柄が寄与度が高くなります。
例えば、A社：100円の株とＢ社：1,000円、C社：10,000円だとすると、普通に計算すると3,700円となり、C社の影響が強い平均結果となりますね。つまりC社の寄与が高くなります。

これが前述の日本で一番時価総額が高い銘柄は、「トヨタ自動車」ですが、寄与度で言うと、16位となる答えです。寄与度が一番高い銘柄は、ユニクロを率いるファーストリテイリングで10.59%と225社もあるのに、1割を占めていることとなります。

また、TOP20社で54.59%と、過半数を占めていることになります。
つまり、TOP20社の動向を見ていくと、日経平均の動きが読めてくるということになります。

株価推移

史上最高値は、1989年12月29日につけた38,957円。

その後バブル崩壊し、長い低迷が続きました。
米国同時テロ後に起こったイラク戦争を受けて２００３年４月に７６０７円の安値を付け、さらに、リーマンショック後の２００８年１０月にも７１６２円という安値を付けました。

そこから、第二次安倍内閣によるアベノミクスで株価は上昇。
コロナショックを経て、2021年2月16日に30,467円を付け、約30年ぶりに3万円を突破しました。

今は3万円の壁が厚く、跳ね返されている状態です。

●35年間推移

●2021年6月までの3年間推移

日経平均に連動したETF・投資信託

ETFと投資信託の違いについては、こちらの記事を参照ください。

マネックス証券での調査を下記にて示します。

●ETF

コード	銘柄名	現在値(円)	分配金利回り	信託報酬	純資産総額 (百万円)
1329	[東証] ｉシェアーズ・コア　日経２２５　ＥＴＦ	30,000	1.22%	0.12%	882,071
2624	[東証] ｉＦｒｅｅＥＴＦ　日経２２５（年４回決算型）	2,901	0.00%	0.13%	6,674
1397	[東証] ＳＭＤＡＭ　日経２２５上場投信	29,170	1.06%	0.15%	153,718
2525	[東証] ＮＺＡＭ　上場投信　日経２２５	29,290	1.33%	0.15%	186,065
1369	[東証] Ｏｎｅ　ＥＴＦ　日経２２５	29,140	1.37%	0.17%	301,577
1320	[東証] ダイワ上場投信－日経２２５	29,990	1.34%	0.18%	3,957,843
1346	[東証] ＭＡＸＩＳ　日経２２５上場投信	30,000	1.24%	0.19%	2,045,783
1321	[東証] ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経２２５連動型上場投信	30,050	1.30%	0.20%	8,247,723
1330	[東証] 上場インデックスファンド２２５	30,100	1.31%	0.25%	3,893,639
1578	[東証] 上場インデックスファンド日経２２５（ミニ）	2,313	1.73%	0.25%	10,183
2035	[東証] ＮＥＸＴ　ＮＯＴＥＳ　日経平均ＶＩ先物指数　ＥＴＮ	220	－	－	－

信託報酬を取るなら、ｉシェアーズ・コア　日経２２５　ＥＴＦの0.12%が魅力的ですね。
規模が一番大きいものは、ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経２２５連動型上場投信となります。

個人的には、信託報酬で考えた方が良いかと思っています。

●投資信託

信託報酬が0.2%以下のものをセレクトしました。
いずれも積み立てNISAに対応しているものとなります。

ファンド名	分配回数	申込手数料	信託報酬率	純資産総額(百万円)	基準価額(円)	積み立てNISA
ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　国内株式（日経平均）	年1回	0%	純資産総額に対して 0.154％以内	12,064	13,119	○
ニッセイ日経平均インデックスファンド	年1回	0%	純資産総額に対して 0.154％以内	23,043	17,453	○
ｉＦｒｅｅ　日経２２５インデックス	年1回	0%	純資産総額に対して 0.154％	20,864	18,588	○
たわらノーロード　日経２２５	年1回	0%	純資産総額に対して 0.187％以内	43,912	16,115	○
ｉ－ＳＭＴ　日経２２５インデックス（ノーロード）	年1回	0%	純資産総額に対して 0.187％	331	13,649	○
Ｓｍａｒｔ－ｉ　日経２２５インデックス	年1回	0%	純資産総額に対して 0.187％	2,835	15,976	○
野村つみたて日本株投信	年1回	0%	純資産総額に対して 0.187％	8,102	15,141	○
つみたて日本株式（日経平均）	年1回	0%	純資産総額に対して 0.198％	27,471	15,703	○

信託報酬が0.154%が最安値となっています。
●ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　国内株式（日経平均）

●ニッセイ日経平均インデックスファンド

●ｉＦｒｅｅ　日経２２５インデックス

いずれも純資産総額は十分ですし、どれを選んでも差は無いです。
私は、他のインデックス投資にｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍシリーズを使っているので、日経もeMAXISを積み立てNISAで購入しています。

日経平均ヒートマップ

こちらのサイト（日経平均寄与度ヒートマップ）で下図のように各セクターの調子が分かります。
どの業種が調子が良いのかが分かるので、売買の指標になると思います。

まとめ

日経平均は、225社の株価平均であり、株価が高い銘柄に重心が置かれます。
ユニクロのファーストリテイリングが約1割を占め、TOP20で50%を超えるものとなります。そのため、TOP20を見ておけば、日経平均の推移が読めるということになります。

約30年の時を経て、ようやく株価が30,000円を突破し、復活してきました。
今後のことは分からないですが、アメリカの量的緩和が続けば、30,000円の壁を超えてくるのではないかと思います。逆に量的緩和が続かなければ（テーパリングを実施）、30,000円の壁は超えられず、短期的には下がってくるのではないかと考えています。

私は、引き続き積み立てＮＩＳＡで少しだけ毎日購入していきます。